大人のいじめ対処術

職場いじめの対処法「ハラスメントの場合」

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証拠を残すことが重要なハラスメント対処術

証拠を残すことが重要なハラスメント対処術
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上司に相談しましょう

上司に相談しましょう

職場でパワハラやモラハラなどのハラスメントを受けた時の対処法を紹介します。まず考えることは、パワハラをしてくる上司よりも役職の高い人、つまり「上司の上司」に相談をすることです。社内の上層部から注意勧告を受ければ、パワハラをしている上司にもプレッシャーが掛かります。ハラスメント行為が問題になり、異動や降格などの処置を取られるリスクが出てきますので、それまでと同様に安易にパワハラをしてこなくなる可能性があります。処置が下されて違う部署に異動になり、パワハラ上司と離れることができるかもしれません。
ただしハラスメントを相談する相手をきちんと選ぶことが大切です。同僚に相談をした場合、自分がパワハラの対象になることを恐れて話を聞いてくれないことがあります。最悪の場合、上司に告げ口をされて、さらにひどいパワハラを受けることになるかもしれません。

証拠を残しましょう

証拠を残しましょう

上司の上司に相談をする時に、パワハラがあるという証拠があると説得力が増します。そこでハラスメントが行われているという証拠を残しましょう。罵られている時などの音源を残しておくために、スマートフォンの録音機能などを利用してハラスメントの現場の様子を録音をしておきましょう。いつパワハラをされるか分からない時は、ボイスレコーダーを購入し常に録音状態にしておくと良いでしょう。また録音ができない時は、メモを残しておきましょう。できるだけ詳細なメモのほうが証拠としての能力が高くなります。5W1Hを基本にして、いつ、どこで、だれが、どのような理由で、どんな言葉を掛けたかをメモに残しましょう。

同僚と一緒に戦いましょう

同僚と一緒に戦いましょう

会社のシステム上、上司がパワハラをせざるを得ないようなブラックな職場もあります。部下に言葉の暴力を浴びせてでも発破を掛けて成果を上げることを義務付けられているような風潮が社内にある場合です。この場合は上司の上司に相談をしても意味がありません。むしろもっとひどいパワハラを受ける可能性があります。このような時はひとりで問題を解決するのは困難です。同じようにパワハラを受けている同僚の力を集めて、労働環境の改善のために立ち上がりましょう。

外部に相談しましょう

外部に相談しましょう

会社全体のシステムに問題がある場合は、外部に相談する必要があります。各都道府県の労働局や労働委員会などの公共機関の相談窓口に話をしてみましょう。ただしパワハラに対して具体的なリアクションを取ってくれるかどうかは定かではありません。次に考えるのが弁護士に相談をすることです。問題になるのは弁護士に払う費用、そして裁判にかかる労力です。パワハラ裁判の費用は50万円以上かかると言われています。勝訴になれば慰謝料が入ってくるため裁判費用はチャラになるかもしれませんが、敗訴になれば全て自分の持ち出しになります。裁判を起こす時は勝つことを前提にする必要があります。そのためにも証拠をきちんと取っておきましょう。

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